Simple and Sustainable
「戦いを略する」。モデル・ティの戦略です。
化石燃料調達で戦わない。
エネルギー流通システムで戦わない。
CO2や廃棄物の排出と処理で戦わない。
「戦わないこと」と「太陽の恵み」の組み合わせが奏でる
Sustainableな価値をみんなでシェアします。
Our Vision
地球環境問題の解決と経済成長の両立を実現し、持続可能な社会を構築することは、今を生きる我々のこれからを生きる人々への責任です。 光、雨、風、森林、そして生き物。すべてが太陽の恵みです。この偉大なる恵みに感謝のこころと知恵をもって生かさせていただくこと。これが持続可能な社会への道筋を示してくれます。
かつて、再生可能エネルギーは「高くて不安定」なものと言われてきました。しかし、今すでに再エネ、特に太陽光による電気は、戦いを略しsimpleな仕組に再構築することで、化石燃料や原子力発電と長距離送電による電気よりも競争力ある価格水準に達しています。
大規模発電・長距離送電の20世紀型モデルから、「地産地消」をキーワードに、太陽の恵みを活用し、よりsimpleな21世紀型電力供給モデルへのパラダイムシフトを実践していきます。これにより、エネルギーコストの低減と地球環境保全の両立を実現し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
Service -モデル・ティでんき
モデル・ティでんきとは
情報工学・金融工学を活用し、電力の現在の需給構造の把握と将来の予測をすることで、地産地消型再生可能エネルギーの最適供給と省エネルギー化をお客様のご負担を最小におさえ提供する新しい仕組み「モデル・ティでんき」。 電力を使用する場所の屋根上に、当社の太陽光発電設備を無償で設置。その太陽光発電設備で自家発電した電気をご使用いただき、系統電力よりも競争力ある価格で電力供給を行う事業モデルです。
太陽光発電システムを無償設置
お支払いいただくのは電気料金のみ。導入、保守コストゼロのPPAモデル。お客様は屋根をご提供いただくだけ。設置の翌日からクリーンで安い電気をお届けします。
会社概要
企業名
株式会社モデル・ティ
代表者
都倉 尚吾
本社
〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町 14-7
株主
都倉 尚吾 60%
橋本総業ホールディングス株式会社 40%
加盟団体
GXリーグ参画企業・グリーン電力証書発行事業者
パートナーシップ
モデル・ティと橋本総業ホールディングス株式会社のパートナーシップ
創業130年の歴史をもつ管工機材・住宅設備機器総合商社である橋本総業ホールディングス株式会社は、地球環境保護と経済発展を両立しながら、持続可能な新しい形のエネルギー供給事業モデルを提唱・確立した都倉尚吾氏と共同し、あらたに株式会社モデル・ティを出資設立致しました。
橋本総業ホールディングス株式会社が長年にわたり培った仕入れ網、販売網をフル活用するとともに、資金需要への対応を担い、Simple かつSustainable な地産地消型電力供給事業、「モデル・ティでんき」を全国に向け積極的に発信・展開して参ります。
橋本総業ホールディングス株式会社の強み
創業130年
「環境・エネルギー」が第一のテーマ
環境・住宅設備機器のプロフェッショナル集団
全国に拠点を展開
北海道から沖縄まで全国をカバー
建設設備の専門集団
HATの環境・建築系設備、資機材における
納入・施工ノウハウをフル活用し、
迅速かつ安心安全の再エネ供給モデルを実現します。 営業中店舗への施工、改装などの際、
営業継続、衛生面への配慮にも豊富な経験を活かします。
橋本総業ホールディングス株式会社について
【会社名】橋本総業ホールディングス株式会社(東証上場)
【資本金】 101百万円
【設立】会社設立1935年(創立130年)
【本社所在地】東京都中央区
【代表者】代表取締役社長 橋本政昭
【主な事業内容】管工機材、住宅設備機器の販売
再エネ設備情報及び省エネルギー対策の取組内容の公表資料
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設備概要
16.4kWの太陽光発電システムで、年間の想定発電量18,201kWh
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設備 メーカー 型式 出力・容量 数量 太陽電池モジュール ネクストエナジー
・アンド・リソースNER144M410C-MB 410W 40枚 パワーコンディショナ Huawei Technologies SUN2000-4.95KTL-NHL2
SUN2000-4.95KTL-JPL1単相4.95kW 各1台 蓄電池 Huawei Technologies LUNA2000-5-NHE0 5kWh 2台 -
導入場所
西関東機材株式会社 八王子営業所(東京都八王子市下恩方町835-4)の屋根上
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導入目的
再エネ自家消費によるカーボンニュートラル達成のため。
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その他の事業者の再エネ設備導入の
参考になる情報・東京都からの補助金を用いて、PPAモデルで設置した。
・本事例では上記設備で、構内消費電力の二割程度が再エネ(太陽光)からの供給で直接賄われる。
・蓄電池の導入により、自家消費比率を高めることができる。
・PCSなどの遠隔操作、遠隔監視が可能であり、運転保守の利便性が高い。 -
省エネルギー対策の取組内容
蓄電池の設置と「グリーンモード」使用による自家消費率の向上
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